この度、エレクトロニクス実装学会の会長を拝命いたしました古河電気工業株式会社の藤崎晃です。はじめに、コロナ禍によって対面の会合がほぼ不可能になった約3年間、神永前々会長、並びに中野前会長の強いリーダシップの下、さまざまな施策を実施することで、持続的に学会運営を支えてこられた全てのみなさまに感謝申し上げます。中野前会長が2年前のご就任時に巻頭言で言及された“コロナが進めた社会の時計”は至言です。実際、本会における講演会、研究会はようやく対面開催が可能になりましたが、コロナ禍の功名でもあるオンライン開催も併用したハイブリッド会議があたりまえになり、その明かな利便性から今後も継続して採用されることになるでしょう。さらに生成AIなど新たな技術の出現でますます増え続けるデータトラフィック、これを支えるインフラはエネルギ利用の観点でもサステナブルである必要があります。高速大容量、低消費電力でカーボンニュートラルな情報通信やコンピューティングシステムの構築は、エレクトロニクス実装技術の革新なくしては成り立たないところまで来ております。

移動の自由を享受させるモビリティの世界も、CASE (Connected, Autonomous, Shared& Service, Electric) への動きが加速しており、エレクトロニクス実装の新たな展開が求められております。ウクライナ情勢、中台緊張などで引き起こされた経済安全保障・地政学的課題は、社会にリスクとチャンスをもたらしております。エレクトロニクス実装が主に貢献する半導体産業においても世界の勢力地図が現在も変化しており、今後も間違いなく変わっていくと考えられます。

このような大きな環境の変化を踏まえ、“本学会はエレクトロニクス実装分野の技術を先導し産学官の広い連携の輪を醸成することによって技術・理論の深耕と融合を促進し、新しい価値の創造に結実させる”という活動理念の下、本会が社会に対して果たすべき役割は大変重要です。本会はその設立の経緯から、縦割りの技術を超えた融合領域を探索するという素晴らしいDNAを保有しています。変化する社会課題に対してこの横串的な機能を深化させ、会員の皆様が自己実現することでエレクトロニクス実装による社会課題解決を進めて行こうではありませんか。学会のさらなる発展に向けて、会員のみなさまの研究、技術、事業の成功を支えるべく微力ながら尽力する所存です。

古河電気工業株式会社
Vol.26 No.4 巻頭言より